SISTの概要 -SISTの歴史と今回の改訂-

1969年(昭和44年)、内閣総理大臣の諮問機関の科学技術会議は、「『科学技術情報の流通に関する基本的方策について』に対する答申」において「科学技術情報の全国的流通システム(NIST:National Information System for Science and Technology)」構想を打ち出し、その中で、情報処理技術に関する標準化を行う必要性を指摘しました。特に標準化のために努力すべき項目として、次の4項目を挙げました。

1. 書誌記述データの標準化
2. 二次情報化技術の標準化
3. 科学技術用語の管理システムの確立
4. 情報の発表、記録形式、記録伝達技術の標準化

これを受けて文部科学省(当時は科学技術庁)は、1973年(昭和48年)、科学技術情報流通技術基準検討会を設置し、科学技術情報の流通を円滑にするための基準である、科学技術情報流通技術基準(SIST:Standards for Information of Science and Technology)の制定と普及とを行ってきました。
この中で、科学技術振興機構(JST;当時は日本科学技術情報センター(JICST))は、1978年(昭和53年)より、基準原案の作成、基準案の見直し等の具体的な作業を分担してきました。そして、2003年(平成15年)10月にはSIST事業すべてが文部科学省からJSTに移管され、JSTは「科学技術情報流通技術基準委員会」を設置して、SISTの作成及び普及を行いました。

SIST制定の変遷

1980年 SIST 01「抄録作成」制定
SIST 02「書誌的情報の記述」制定
SIST 03「書誌的情報交換用レコードフォーマット(外形式)」制定
1981年 SIST 05「雑誌名の略記」制定
SIST 06「機関名の表記」制定
1983年 SIST 04「書誌的情報交換用レコードフォーマット(内形式)」制定
1984年 SIST 02 改訂、「参照文献の書き方(1984)」制定
1985年 SIST 07「学術雑誌の構成とその要素」制定
SIST 10「書誌データの記述」制定
1986年 SIST 08「学術論文の構成とその要素」制定
1987年 SIST 09「科学技術レポートの様式」制定
1990年 SIST 11「数値情報交換用レコード」制定
SIST 12「会議予稿集の様式」制定
1992年 SIST 13「索引作成」制定
1997年 SIST 02 改訂、「参照文献の書き方(1997)」制定
2001年 SIST 14「電子投稿規定作成のためのガイドライン」制定
2003年 SIST 02 suppl.「参照文献の書き方(補遺)電子参照文献の書き方」制定
2007年 SIST 02、02 suppl.改訂、「参照文献の書き方(2007)」制定
SIST 05 改訂、「雑誌名の表記(2007)」制定
SIST 06 改訂、「機関名の表記(2007)」制定
2010年 SIST 07.改訂、「学術雑誌の発行と構成(2010)」制定
SIST 08 改訂、「学術論文の執筆と構成(2010)」制定

近年の学術雑誌等の出版は、情報伝達手段の多様化の中で転換期を迎えています。そこで、電子化への対応を図るため、2007年(平成19年)3月、上記基準および基準補遺の一部を改訂し、「参照文献の書き方(SIST 02 : 2007)」、「雑誌名の表記(SIST 05 : 2007)」、「機関名の表記(SIST 06 : 2007)」を制定しました。また、2010年(平成22年)3月には「学術雑誌の発行と構成(SIST 07 : 2010)」と「学術論文の執筆と構成(SIST 08 : 2010)」を制定しました。


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