神戸大学の西村和雄特命教授と同志社大学の宮本大教授・八木匡教授の研究グループは、学習指導要領の変更による中学校時代の理数系科目の授業時間の減少が、近年指摘されている日本の研究開発力低下の一因であることを、初めて実証的に明らかにした。
研究グループは、学習指導要領が変更された年で年代を分け、高校時代における理数系科目の学習状況と、技術者になってからの特許出願数と特許更新数の関係を年代ごとに分析した。
その結果、中学時代の3年間ゆとり教育を受けた47歳以下の世代と、それより上の世代では、特許出願数と特許更新数に大きな違いがあることが明らかになった。また、中学時代の数学と理科の時間数が、高校時代における数学や物理を得意とする度合いと相関し、数学や物理が得意であるものは相対的に研究成果が高いことが示された。
[ニュースソース]
理数系科目の授業時間減少が研究開発力に与える影響を明らかに － 神戸大学2017/2/24