WIREDは、4月1日、"The Zoom Privacy Backlash Is Only Getting Started"と題する記事を公開した。
本記事は、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）パンデミックの影響で利用者が急増している、電話会議アプリ"Zoom"のセキュリティー・プライバシーリスクなどを指摘したもの。
本記事は、直感的なインターフェースを備え、最大100人のグループビデオチャットにも対応する無料アプリの利用を止めるものではないとしながらも、２つのゼロディ脆弱性がみつかったこと、iOS用アプリではユーザーに通知せずFacebookにデータを自動送信しており訴訟も起こされていること、会議が乗っ取られ不適切な動画や人種差別メッセージが流されるという"Zoombombing"が生じていること、暗号化が不完全であることなどさまざまな問題を紹介している。
一方、当該問題に関する調査が進んでいること、Zoom社のCEOが第３者によるセキュリティーテストの実施およびバグ報奨金プログラムの強化、新機能の開発停止などを発表していること、「各方面からの批判を受け改善を期待できるが、セキュリティーやプライバシーに配慮するなら他の選択肢も考えるべき」とするセキュリティー研究者のコメントも紹介している。
［ニュースソース］
The Zoom Privacy Backlash Is Only Getting Started ― WIRED 2020/04/01 (accessed 2020-04-03)