NISTEP（National Institute of Science and Technology Policy、科学技術・学術政策研究所）は、４月３日、「長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析」（DISCUSSION PAPER No. 180）を公表した。
これは、日本における論文数の停滞要因を明らかにすることを目的に、1980年代からの日本の大学の論文数・研究者数・研究開発費の長期マクロデータを整備し、重回帰分析および要因分析を行ったもの。
その結果として、1980年代後半～1990年代にかけて論文数が伸びた要因は、大学院の増加、大学院の重点化による教員や大学院生の増加などが示されている。一方、2000年代半ばからの論文数の停滞の要因として、「教員の研究時間割合低下に伴う研究専従換算係数を考慮した教員数の減少(2000年代半ば～2010年頃)」「博士課程在籍者数の減少(2010年頃以降)」「研究の実施に関わる費用の減少(2010年頃以降)」などが挙げられるという。
長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析（html）
※以上、NISTEP (accessed 2020-04-10)
［ニュースソース］
長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析［DISCUSSION PAPER No. 180］の公表について― NISTEP 2020/04/03 (accessed 2020-04-10)