AMED（Japan Agency for Medical Research and Development、日本医療研究開発機構）は、5月27日、国内6研究機関※がコホート研究で収集した情報を相互利用するための共同研究の枠組み（国内ゲノムコホート連携）の構築を発表した。
本連携は、3月5日の契約締結後、構築されたもの。これにより、36.6万人規模のゲノムコホートデータを相互利活用でき、日本人の疾患発症に影響を与える遺伝的素因の解明や発症リスク予測モデルの構築などのゲノム疫学研究が促進され、次世代医療の早期実現への貢献が期待されるという。
※岩手医科大学いわて東北メディカル・メガバンク機構（IMM）、東北大学東北メディカル・メガバンク機構（ToMMo）、名古屋大学が事務局をつとめる日本多施設共同コーホート（J-MICC）研究、国立がん研究センターがとりまとめる多目的コホート（JPHC）研究、慶應・鶴岡メタボロームコホート（TMC）研究、愛知県がんセンター病院疫学（HERPACC2,3）研究。
［ニュースソース］
6.6万人規模の大規模ゲノムコホートを構築―個別化医療・個別化予防の早期実現に向けて国内6研究機関が連携―データの相互利活用により次世代医療の早期実現へ貢献可能 ― AMED 2021/05/27 (accessed 2021-06-02)