NISTEP（National Institute of Science and Technology Policy、科学技術・学術政策研究所）は、10月13日、「日米独における科学技術指標の変遷」（DISCUSSION PAPER No. 215）を公表した。
これは、日本・米国・ドイツにおける科学技術指標および関連した報告書で用いられる指標の変遷（約10年間）に注目し、その傾向を分析したもの。
分析には「科学技術指標」（2009～2021年版（各年）、NISTEP作成）、"Science & Engineering Indicators"（2012～2020年版（隔年）、NSF※1作成）、"Bundesbericht Forschung und Innovation" （ 2008～2020年版（隔年）、BMBF※２作成)を用いたという。
その結果として、3 カ国ともにお互いを主要な国際比較の対象国・地域としていたこと、研究開発費の主な指標は研究開発費と政府予算だがドイツは教育の支出も指標としていたことを示している。
また、研究開発人材に関わる指標では3カ国とも博士号取得者の状況に注目していたこと、論文に関わる指標についてはドイツと比べて日本・米国の指標数が多いこと、米国ではOA（オープンアクセス）や女性著者の割合を指標としていたこと、日本が2021年から商標の指標を掲載し始めた一方で、米国では2012年のみ掲載、ドイツでは掲載なしであったことも示している。
日米独における科学技術指標の変遷（html）
※以上、NISTEP (accessed 2022-10-14)
※1 National Science Foundation、米国立科学財団。
※２Bundesministerium für Bildung und Forschung、ドイツ連邦教育研究省。
[ニュースソース]
「日米独における科学技術指標の変遷」[DISCUSSION PAPER No. 215]の結果公表について ― NISTEP 2022/10/13 (accessed 2022-10-14)