Springer Nature社は、5月24日、日本の研究者を対象とした研究公正に関する調査結果"Research Integrity Training -- Needs and provisions in institutions in Japan"を公表した。
本調査は、研究者に対して研究公正に関する理解や研修の受講などについて調査したもの。調査は2023年12月から2024年2月に実施され、日本国内の445機関から1,190件の回答を得た。
調査の結果、73%が研究公正に関する研修を受講したと回答した一方、データポリシー（35％）、著作権とライセンス（33％）、データ保存（30％）、データの利用・再利用およびキュレーション（29％）など、データ管理に関するサポートの必要性が明らかになった。
また、62%がNIH（National Institutes of Health、米国立衛生研究所）が定めた研究公正の定義を極めてまたは非常に良く理解していると回答。「不正行為の回避」（30％）と「資金の適切な使用」（16％）が、研究公正に関する最も重要な行動であることが示されたという。
その他に、研修の受講が義務であったと回答したのは95%、所属機関の提供する研修が効果的であったと回答したのは約80%、受講した研修が講師のいないオンライン研修のみであったと回答したのは67%であったことなどを示している。
同社は、2022年にオーストラリア、2023年に英国と米国でも同様の調査を実施している。
［ニュースソース］
Springer Nature's latest regional research integrity survey shows growing global pattern around researcher needs for data training ― Springer Nature 2024/05/24 (accessed 2024-05-27)
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