1.総 論
1. 1 はじめに
 「研究・開発にとって情報の伝達は,欠くことのできない部分である。すべての研究・開発にたずさわる科学者や技術者,工学および基礎研究機関,学協会,政府諸機関は研究・開発に課せられた責任と同様に,また同程度の意欲を持って,情報伝達に対する責任を果たさねばならない。」1963年(昭和38年)に発表され,科学技術の情報流通に大きなインパクトを与えた,ワインバーグ・レポート1)の冒頭の句である。科学技術情報を作り出す人はもとより,科学技術情報に関わりを持つすべての人が情報伝達に責務を持つべきであると説いている。情報伝達を円滑にするための施策は,いくつか考えることができよう。その中の一つが,科学技術情報の標準化という課題である。
 標準化の思想は古くからあった。言葉や文字は,標準化の思想を底流に持っているが,標準化の思想が最も花を咲かせたのは,工業分野であり,標準化は工業化社会を支える一つの柱であった。科学技術情報量が増大し,生産,処理,流通と情報関連の業務が広がるにつれ,標準化の必要が生まれてくる。しかし,情報の標準化は,物の場合の標準化とは考え方が異なってもさしつかえないであろう。工業製品の場合には,標準化にある程度の規制の必要性があるが,情報の場合には各分野の伝統を尊重し,それに基づく自由度がある程度必要とされ,それ故,そこに標準化の困難さがある。
 日本では,1969年(昭和44年)から計画されたNIST構想2)の中で,標準化は一つのテーマとして取り上げられ,科学技術情報の流通に関する基準作りの活動が始められた。これが科学技術情報流通技術基準(SIST: Standards for Information of Science and Technology)である。最初のSIST 01 は1980年(昭和55年)に制定され,現在では作成された基準は14を数え,情報流通の円滑化に貢献している。情報に係わる標準化はISO及びJISにおいても行われており,SISTではそれらとの整合性,相互補完性,あるいは連携も視野に入れて基準を策定した。
 一方,情報システムが普及するに従い,科学技術情報流通の標準化においても,情報の静的な表現の基準を定めるだけでなく,情報の生成から編集,蓄積,提供,利用までを連続的なプロセスとして捉えてその実現の指針を示すことが,情報伝達をより円滑に行うために重要となってきている。SIST 14「電子投稿規定作成のためのガイドライン」はこのような考えに基づき,従来とは異なる視点で制定されたものである。
 SISTの主旨は情報流通の整合性を高めるために,情報の表現,記録様式などに最低限のよるべき規範を示すもので,情報の内容にまで立ち入っているわけではない。情報の流通を円滑化するためのシステム間のすり合わせ,統一性を目的にしており,各システムの自由は保障されている。
 総論では,科学技術情報活動の中でどのようにしてSISTは生まれ,育ってきたか,そして国内外との標準化活動との関連について述べた。
1. 2 SIST
1. 2. 1 SISTの経緯
 内閣総理大臣の諮問機関であった科学技術会議は,1969年(昭和44年)に「科学技術情報の全国的流通システム」(NIST:National Information System for Science and Technology )構想を打ち出し,その中で,情報処理技術に関する標準化を行う必要のあることを指摘した2)。特に標準化のために努力すべき項目として,次の4項目を挙げた。
その後のSISTの制定・普及事業の基礎は,このNIST構想により固められたものである。
 NIST構想の中で要請のあった情報処理技術の標準化作業については,当初,JISの枠組みの中で検討を行うことも考えられていた。しかし,情報流通に関する標準というものが鉱工業中心のJISにはなじまないということから,当時は実際の検討までには至らなかった。
 このような状況の中,当時の科学技術庁(現在は文部科学省)は,1973年(昭和48年)に振興局(現在は文部科学省研究振興局)局長の諮問機関として「科学技術情報流通技術基準検討会」を設置し,ドキュメンテーション及び情報処理技術に関する「科学技術情報流通技術基準」(SIST:Standards for Information of Science and Technology)の作成と普及を行ってきた。
 具体的な原案作成作業は,基準検討会の下に置かれた作業部会で行われてきたが,1978年(昭和53年)に,その業務が当時の日本科学技術情報センター(JICST,現在は科学技術振興機構(JST))に移管された。JICSTでは,「科学技術情報流通技術基準作成委員会」を設置し,基準案の作成及び修正等の具体的な作業を分担することになった。
 2003年(平成15年)10月の独立行政法人科学技術振興機構の発足と同時にSIST事業全体が文部科学省からJSTに移管された。JSTは文部科学大臣に認可された中期計画に基づき,「科学技術情報流通技術基準委員会」を設置して,SISTの作成及び普及を行ってきた。

SISTとして以下の14基準が制定されている。
SIST 01 抄録作成
SIST 02 参照文献の書き方
SIST 03 書誌的情報交換用レコードフォーマット(外形式)
SIST 04 書誌的情報交換用レコードフォーマット(内形式)
SIST 05 雑誌名の表記
SIST 06 機関名の表記
SIST 07 学術雑誌の発行と構成
SIST 08 学術論文の執筆と構成
SIST 09 科学技術レポートの様式
SIST 10 書誌データの記述
SIST 11 数値情報交換用レコード構成
SIST 12 会議予稿集の様式
SIST 13 索引作成
SIST 14 電子投稿規定作成のためのガイドライン

 JSTに移管後,SIST 02,05,06は2007年3月に改訂され,SIST 05の名称は「雑誌名の略記」から「雑誌名の表記」に変更された。また,SIST 07,08は2010年3月に改訂され,SIST 07の名称は「学術雑誌の構成とその要素」から「学術雑誌名の発行と構成」,SIST 08の名称は「学術論文の構成とその要素」から「学術論文の執筆と構成」へといずれもプロセスを重視する名称に改称された。表1.1にSISTの制定・改訂履歴を示す。
1. 2. 2 SIST制定の手順
図 1.2aにJST移管前(2003年9月)のSIST制定及び普及の流れを示し,この図に基づいて概略を説明する。
(1)
文部科学省研究振興局に設置されたSIST検討会において,SISTとすべきテーマを選定する。
(2)
この決定を受けて,科学技術振興事業団に設置されたSIST作成委員会の下に置かれたSIST案作成委員会において,約1年をかけてSISTの原案を作成する。
(3)
できあがった原案を, SIST作成委員会において審議し原案を固め,SIST検討会に提出する。
(4)
SIST検討会において審議を行い,基準案として策定し,公表する。策定された基準案は,科学技術振興事業団が印刷・発行する。
(5)
文部科学省及び科学技術振興事業団から関係各機関に送付するとともに,普及説明会において説明を行い,基準案に対する意見等を聴取する。
(6)
策定後一年を経過した時点で,SIST作成委員会の下に,SIST案修正委員会を設け,その間に得られた意見等を参考に基準案の見直しを行い,修正する。
(7)
基準案の策定の場合と同様に,SIST作成委員会及びSIST検討会の審議を経て,正式にSISTとして制定する。
(8)
制定されたSISTは,科学技術振興事業団が印刷・発行する。
(9)
関係機関への配布,普及説明会等を通して,広く一般への普及を図る。
(10)
制定されたSISTは,原則として3年を経過するごとにSIST検討会において審議し,確認,改定または廃止の手続きをとる。改定することになった場合は,新たにSIST案修正委員会を設置して作業を行う。
(11)
上記の手続きを繰り返し,SISTの内容が常に適正なものであるように維持する。


図 1.2bにJST移管後(2003年10月以降)のSIST制定及び普及の流れを示し,この図に基づいて概略を説明する。主な変更点は以下の2点である。
(1)
科学技術振興機構に設置された科学技術情報流通技術基準委員会(SIST委員会)において,SISTとすべきテーマを選定する。
(2)
SIST委員会の下にSIST原案作成のための分科会を設置し,約1年をかけてSISTの原案を作成する。
(3)
できあがった原案をSIST委員会において審議し,基準案を策定し,JSTホームページ等で公表する。策定された基準案は,科学技術振興機構が印刷・発行する。
(4)
科学技術振興機構は,基準案について普及説明会において説明を行い,パブリックコメントを募集し,基準案に対する意見等を聴取する。
(5)
インターネットを活用する意見聴取を行い,その聴取期間(1〜2ヶ月)に得られた意見等を参考に分科会にて基準案の見直しを行い,必要があれば修正する。
(6)
基準案の策定の場合と同様に,SIST委員会の審議を経て,正式にSISTとして制定する。
(7)
制定されたSISTは,科学技術振興機構が印刷・発行する。
(8)
JSTホームページでの公開,普及説明会等を通して,広く一般への普及を図る。
(9)
制定されたSISTは,原則として3年を経過するごとにSIST委員会において審議し,確認,改定または廃止の手続きをとる。改定することになった場合は,新たに分科会を設置して作業を行う。
(10)
上記の手続きを繰り返し,SISTの内容が常に適正なものであるように維持する。

1. 2. 3 SIST検討会・委員会
SIST制定にあたっては,原案作成の段階からこれまでに200名以上の多くの委員にご尽力をいただいた。以下にSIST制定時の委員(1980-2009年度)及びSIST委員会委員(2003-2009年度)を示す。
1. 2. 4 SISTの普及活動
 科学技術振興機構はSISTの作成と,その後の見直し及び修正を行うとともに,SISTの趣旨と基準の内容について,科学技術情報に携わる関係者の理解を深め,SISTの適用を促進するため普及活動を行ってきた。
 普及活動として,作成及び修正後の基準を編集・印刷し,多くの関係者に配布すること,学術雑誌・技術レポート等を発行する学協会,図書館関係者,及び論文を執筆する研究者等を対象としたSIST普及説明会の開催を当初より実施した。
 また,1997年5月にはウェブ上にSIST全文を公開し,インターネットを利用した情報発信を開始した。 
普及説明会は,1974年度(昭和49年度)に開始してから,2010年度(平成22年度)までに103回開催した。2011年度は3回開催する。1988年(昭和63年)3月にはSIST制定・普及活動15周年記念の「科学技術情報流通の標準化に関するシンポジウム」を開催した。
 15周年記念では「SISTハンドブック」を発行し,第6版(2008年版)まで版を重ねた。各版の改訂概要などを表1.4に示す。本書はこの第6版の改訂版に相当する。 また,SISTを紹介した雑誌記事・図書を参照文献欄のSIST文献集に示す。  SISTのウェブサイトは2007年3月に改修・移転した(http://sist-jst.jp/)。2009年度以降のサイトのアクセス状況を図1.3に示す。2011年5月のピークは他サイトでこのサイトが紹介されたためであり,1月のピークはSISTセミナーの参加者募集によるものである。
1. 2. 5 SIST事業の終了
 JSTはその第2期中期計画(2007-2011年度)の最終年度である2011年度末をもってSIST事業を終了をする。以下の事業終了のお知らせをSISTウェブサイトに2011年12月に掲載した。

SISTご利用者の皆様
SIST(科学技術情報流通技術基準)事業の終了について
 科学技術会議(当時)提言の「科学技術情報の全国的流通システム(NIST)」構想に始まるSISTの制定・普及活動は1973年(昭和48年)に開始され,既に38年が経過しました。SISTでは,紙媒体の学術雑誌と論文の流通に必要とされる一通りの基準の制定を終え,また,紙媒体から電子ジャーナルへという近年の動向に対応する改訂も終えています。
 今年度は当機構の第2期中期計画(2007-2011年度)の最終年度にあたります。この中期計画ではSIST事業をその運用と普及の面から取り上げてセミナー等の開催を実施して参りました。

 最終年度にあたり,今後のSIST事業の展開を次期中期計画策定の中で検討いたしました結果,学術雑誌・論文についての基準(SIST 07 / SIST 08)についての今日の電子化状況を踏まえた2010年3月の改訂を区切りとし,今中期計画末(2012年3月)で本事業を終了することといたしました。

 SISTは,主に国際標準であるISO規格をもとに国内基準を制定し,これまでに図書館関係及び学協会,更には論文等の執筆者の方々を中心に活用され,その意義を認められ,成果を上げてきました。

 この間,200名を超える委員会や分科会での委員の皆様の協力をいただきましたことに,ここにあらためて御礼申し上げます。

 インターネットとデジタル化に象徴される現在,標準化はこれを必要とするステークホルダー自身つまり,研究コミュニティや関連業界が積極的に関与する形で進んでいます。例えば,メタデータのあり方等についても関係コミュニティ等で協議会が立ち上がっています。

 当機構は今後,こうした標準化の流れの中でステークホルダーの一機関として情報事業を通じ,例えば,DOI,XML,研究者ID等について必要な基準策定に関与し,その成果の普及に努めて行く予定です。

 なお,SIST事業は終了いたしますが,SISTウェブサイトはQ&A等を拡充し,来年度以降も公開を継続しますので,SIST成果物は今後もご利用いただけますことをお知らせいたします。

 皆様のこれまでのSIST事業へのご協力に対し,深く感謝申し上げます。

2011年12月21日
独立行政法人科学技術振興機構
イノベーション推進本部
本部長(情報事業担当)門田博文


1. 3 SISTとISO
1. 3. 1 ISO
 国際標準化機構(ISO:International Organization for Standardization)(http://www.iso.org/)は,国際的な標準化活動の中心機関として1947年(昭和22年)に設立された。ISOは国際電気標準会議(IEC:International Electrotechnical Commission)が担当する電気及び電子技術分野を除く全分野の国際規格を制定しており,2011年(平成23年)9月現在で162か国が参加している。日本からは日本工業標準調査会(JISC:Japanese Industrial Standards Committee)(http://www.jisc.go.jp/)が1952年(昭和27年)より加盟している。ISOは各国の国家規格機関により構成され,ISO規格はこれらの機関の投票により決定される。2011年9月現在で18,500件以上のISO 規格が制定されている。
 ISO規格の原案の提案・起草・審議はTC 1〜TC 263(一部のTCは既に解散)の218(2011年9月現在)の専門委員会(TC:Technical Committee)とISO/IEC合同専門委員会(JTC 1,JTC 2)によって行われる。TCには分科委員会(SC:Subcommittee)と作業グループ(WG:Working Group)が設置され,それぞれの任務分担に基づいてTCの事業の実質的部分を実行する。TC,SC及びWGにはそれぞれ各国加盟機関はPメンバー(投票権を持つ)又はOメンバー(オブザーバー)として参加することができる。
 各国が国内規格を制定する場合,ISO規格など国際規格がすでに存在する場合にはこれに整合させることがWTO/TBT (World Trade Organization / Technical Barriers to Trade)協定(旧GATTスタンダード・コード)によって義務付けられている。
1. 3. 2 ISO/TC 46(情報とドキュメンテーション)
 情報とドキュメンテーションに関するISO規格はTC 46において審議される。TC 46で制定されたISO規格は103件(2011年9月現在)あり,新規格案の審議及び現行のISO規格の見直し・改定が進められている。我が国からは日本工業標準調査会がTC 46に正規会員として参加している。また,TC 46に関係する国際規格原案の審議のため,ISO/TC 46国内委員会が財団法人日本規格協会に設置されている。
 表1.5はTC 46及びそのSCとWGの一覧及びその任務分担である。WGについてはTC 46に直属するものを示し,各SCに属するものは省略した。  なお,TC 46が作成・伝達される情報の構造や内容を対象にしているのに対し,情報技術や通信技術そのもののISO規格は,ISOと国際電気標準会議(IEC:International Electrotechnical Commission)の合同専門委員会(Joint Technical Committee)であるISO/IEC JTC1(情報技術)で行われている。JTC 1では2400件以上の規格が制定されている。国内委員会は情報処理学会にある情報規格調査会(ITSCJ)である。
1. 3. 3 SISTとISO/TC 46の関係
表 1.6 SISTと関連するISO,JISを示す。SISTの多くは,TC 46で作成されたISO規格をベースに国内事情に合わせて作成されており,従ってISO規格はSISTの制定に直接・間接的に強い影響を与えた。
1. 4 SISTとJIS
1. 4. 1 JIS
 日本工業規格(JIS:Japan Industrial Standards)は,1949年(昭和24年)の工業標準化法に基づく日本の工業分野での標準規格である。JISは同法により設置された日本工業標準調査会(JISC)により審議され,主務大臣により制定される。2011年(平成23年)3月末現在でJISの制定件数は10,259件である。
 1995年(平成7年)のWTO/TBT協定の締結によりJISの国際規格整合化が進んだ。2001年(平成13年)には日本工業標準調査会は「標準化戦略」を発表した。その後の「国際標準総合戦略」(知的財産戦略本部,2006年)も基本的にはこの戦略を踏襲しており,「国際標準を我が国主導で作成する」ことが政策の基本理念となった。
1. 4. 2 ISO/TC 46関連のJIS 3),4)
JISは鉱工業製品及び関連事項を主たる対象とした工業規格であり,TC 46の分野は当初その対象から除外されていた。
 しかしながら,ドキュメンテーションの分野においてもコンピュータ化が進み,電子計算機等は当然JISの対象となった。このような情勢から従来JIS制定の対象となっていなかった情報そのものに関する規格の作成についても重要性が認識され,ISO規格に対応した規格が制定されることになった。「情報処理」部門(部門コード:X)のJISは528件あり,TC 46に対応しているJISは以下の16件である(2011年9月末現在)。
 
 なお,TC 46関係の以下の2件のJISはそれぞれ2011年と2008年に廃止された。
 前者はISO 12083:1994 の翻訳であり,2011年1月に廃止されたが,このISO規格は2011年12月末現在も有効である。後者はISO 8459-3:1994の翻訳であり,2008年3月に廃止された。このISO規格を含む8459シリーズは2009年にISO 8459:2009 (Information and documentation ― Bibliographic data element directory for use in data exchange and enquiry) に統合された。
1. 4. 3 SISTとJISの関係
 1.4.2.で述べたように,情報化社会の到来により,工業規格であるJISが情報関連の規格化に対応するようになった結果,SISTとの関係が生じるに至った。具体的にはSIST 05,06の旧版(1981年制定)について,それぞれ「JIS X 0801 雑誌名の情報交換用略記方法」及び「JIS X 0802 機関名の情報交換用表記方法」として1989年にJIS化された。 SIST 05,06は2007年3月に改訂され,和文誌名は省略・略記せずに正式名を表記することになり,機関名も正式名表記を原則とした。この改訂により技術的内容は少なくなったので,JSTから当該JISの廃止を申し出,JISの5年周期の見直しを経て2009年3月に廃止された。

参照文献
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3)
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