Altmetric社は11月2日、ジャーナル論文のオンラインでの言及（アテンション）が政策文書に取り入れられるパターンに関する概念実証（proof-of-concept）研究を紹介する記事"Papers, Policy Documents and Patterns of Attention:insights from a Proof-of-Concept Study"（試訳：論文、政策文書、そして言及のパターン：概念実証研究による考察）を掲載している。
この記事は同社が2016年に初めて行った Altmetric Annual Research Grantを受賞し、ケンブリッジ大学図書館学術コミュニケーション室オープンアクセスリサーチアドバイザーのDr. Lauren Cadwallader が行った研究（Research data supporting "Papers, policy documents and patterns of attention"(試訳："論文、政策文書、言及のパターン"を支援する研究データ)）に関するもの。
以下、記事より抜粋する。
目的：大学の研究への公的評価である時期REFで、どの論文が高いインパクトを得られるか、リサーチアドミニストレーターが知識に基づいて推測できるようにする。
方法：広く政策をカバーするため、ケンブリッジ大学の地理学部、公衆衛生およびプライマリーケア部、教育学部の研究者が執筆した論文をサンプルとして選択した。これら論文には、政策文書に取り入れられたものと、いないものの両方が含まれる。論文の公開日と政策文書で引用された時期に関連して、論文が受けた言及の種類と時期を分析した。
結果：政策文書に取り入れられた時期は分野に関わらず、論文公開後1～2年と予想以上に早かった。オンラインでの言及が継続する期間については、オンラインでの言及はほとんどないが政策文書に取り入れられている論文がいくつかあり、政策文書に取り入れられるか否かはオンラインでの継続的言及のみに基づいているとはいえない。言及が1週間以上継続している論文については、政策文書に取り入れられた論文はそうでない論文に比較して、言及の継続期間が平均的に長かった。ニュースやブログでの言及は、政策文書に取り入れられやすくなるか否かの主要な指標となりうる。