医薬品の副作用を調べるデータベースが2018年度に稼働する。厚生労働省が東京大学や北里研究所などから300万人分の患者情報を集め、副作用の発生頻度を把握しやすくする。健康被害の減少や副作用の少ない医薬品の開発に役立てる。
厚労省と医薬品医療機器総合機構（PMDA）がデータベースを作成する。2017年度中にデータの基準をそろえ、2018年度から研究機関や製薬会社に開放する。データベースには当初、300万人の患者の情報を集約する。
大学病院やNTTの病院など全国10拠点23病院が参加し、電子カルテやレセプト（診療報酬明細書）などを集める。病名や使った医薬品、投薬の前後で起きた症状などの情報が対象。
[ニュースソース]
薬の副作用、分析容易に 厚労省がデータベース、18年度稼働 － 日本経済新聞2017/4/6