NISTEP（National Institute of Science and Technology Policy、科学技術・学術政策研究所）は、5月29日、「博士人材データベース(JGRAD)の登録情報を用いた博士課程の経済的支援の効果に関する試行的分析」（DISCUSSION PAPER No. 182）を公表した。
本調査は、NISTEPの博士人材データベース (Japan Graduates Database: JGRAD) の登録情報を用いて、給付型や貸与型などの制度の異なる経済的支援の効果を比較したもの。
分析の結果として、全ての経済的支援制度で平均在籍期間年数の短縮がみられたこと、学費の免除を受けていない者の中退率が特に高かったこと、博士課程教育リーディングプログラム参加者の修了後の職業選択が多様化していたことなどを示している。
博士人材データベース(JGRAD)の登録情報を用いた博士課程の経済的支援の効果に関する試行的分析（html）
※以上、NISTEP (accessed 2020-06-01)
［ニュースソース］
博士人材データベース(JGRAD)の登録情報を用いた博士課程の経済的支援の効果に関する試行的分析［DISCUSSION PAPER No. 182］の公表について ― NISTEP 2020/05/29 (accessed 2020-06-01)
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